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ふるさと納税 確定申告 書き方 [ふるさと納税 確定申告]

ふるさと納税に関しての確定申告書の書き方ですが、書き方というか今はパソコンで確定申告書を作成した方が断然早くて簡単です( ̄ー+ ̄)キラリ

国税局のホームページで確定申告書のオンライン作成ができます。

国税局 所得税(確定申告書等作成コーナー)
https://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinkoku/shotoku/kakutei.htm


ただ、どこに何を入力すればいいかわからない、という場合は、やはりこのような確定申告のガイドブックがあると便利です。




一度やってしまえば、翌年からは前年の入力内容を参考に作成できるのですが、法改正や確定申告のルールの変更があると嫌なので、毎年結局このようなガイドブックを参照しながら確定申告書をオンラインで作成しています。


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2017年 ワンストップ特例制度 期限 [ふるさと納税 仕組み]

2017年度にしたふるさと納税分のワンストップ特例制度の書類を自治体に送付する期限ですが、

2018年1月10日(水)必着

となります。

ワンストップ特例制度は確定申告をしなくても、ふるさと納税をしたことの申請ができてしまう制度ですが、ふるさと納税をした自治体それぞれに対して別々に申請書を送付しなければいけません。

ワンストップ特例制度の詳しい手順はこちらのページで解説されています。

さとふる公式サイト
>>ワンストップ特例制度 方法


私の友人は去年、ワンストップ特例制度を使ってふるさと納税をしたのですが、翌年の住民税の控除金額を確認したところ、思ったよりも控除されていないなんて言っていたので、もしかするとふるさと納税はしたけど、ワンストップ特例制度の申し込みをする自治体に漏れがあったのかもしれません。

自分でふるさと納税した自治体全てに「2018年1月10日(水)必着」で申請書を送らないといけないので、気をつけてくださいね。


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ふるさと納税 損 [ふるさと納税 限度額]

ふるさと納税は損することは、限度額をわかっていれば基本的にはありません。

もしかすると、あっちの返礼品の方がもっとボリュームがあったとか、もらった返礼品を比較しての損得勘定はあるかもしれませんが、限度額範囲内であれば自己負担額は2000円なので間違いなくお得です。

でも、限度額をわかっていないと、自己負担額が1万円だったみたいなこともあり得るので、その場合は損してしまう可能性もあります。

損をしないための限度額の確認には、やっぱりさとふるの控除シミュレーションがわかりやすいです。

さとフルホームページ
>>>>ふるさと納税限度額シミュレーション


そろそろ年末が近いので、ふるさと納税を急いでする人が増えるので、今のうちに損をしない限度額を確認して、2017年分の限度額までのふるさと納税を済ませておくほうがいいと思います(^^)

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